公営ギャンブルの種類一覧

公営ギャンブルの種類一覧!還元率の高いおすすめギャンブル

日本では、基本的にギャンブルは刑法により禁止されていますが、公営ギャンブルは違います。この記事では、公営ギャンブルの種類の一覧と還元率が一番高いおすすめの公営ギャンブルをご紹介します。

かじの君

公営ギャンブルは、国や地方公共団体という公的セクターが運営しているので、罰則を受けることはありません。

公営ギャンブルは日本で合法的に楽しめるギャンブル

公営ギャンブルは違法性なく、日本で合法的に楽しめるギャンブルです。その概要と一覧を確認してみましょう。

かじの君

ちなみに、自宅でギャンブルするなら海外オンラインカジノが手軽にプレイできます。 

オンラインカジノの始め方

公営ギャンブルの定義と種類

まずは公営ギャンブルの定義と種類について解説します。公営ギャンブルとは、特殊法人や地方公共団体などの公的セクターによる施行が許可された賭け事を指します。各公営ギャンブルを規制する法律もあり、参加者への払い戻しレートや各法人へと分配レートなどが細かく定められているのが特徴です。

なお、公営ギャンブルに該当する一覧は以下の6事業です。

公営ギャンブルの種類一覧

このほかパチンコとパチスロも「準公営ギャンブル」として捉えられており、本記事でも公営ギャンブルの一種として紹介します。

公営ギャンブルを管轄する省庁・法律一覧

公営ギャンブルの各事業を管轄する省庁及び法律の一覧は以下の通りです。

ギャンブルの種類 省庁 法律
競馬 農林水産省 競馬法
競輪 経済産業省 自転車競技法
オートレース 経済産業省 小型自転車競技法
ボートレース(競艇) 国土交通省 モーターボート競争法
宝くじ 総務省 地方財政法(第32条)及び当せん金付証票法

パチンコ及びパチンコの管轄は警察庁です。

公営ギャンブルが賭け事であるにも関わらず、違法性なく人々が楽しめるのには刑法第35条も関係しています。

法令又は正当な業務による行為は、罰しない。

引用元:e-Gov法令検索|刑法

これは「正当行為」という規定で、本来は違法にあたる行為であっても個別の法律による規定で認められていれば、違法性は問われないという規定です。

パチンコやパチスロが完全に合法と言いきれないのは、管轄が警察庁という事実はあるものの、具体的に規制する法律が存在しないことが理由となります。

関連⇒パチンコが公営ギャンブルじゃない理由

公営ギャンブルを運営する日本政府の目的

公営ギャンブルを運営する日本政府には「公益に繋がる」という目的があります。具体的な目的としては以下のようなものがあります。

  • 運営自治体の税収の増加
  • 売上金を元手にした公共事業への投資
  • 地域振興

事業の細かい投資先は、それぞれの法律において個別に規定されています。以下はその一覧です。

  • 競馬:馬の改良増殖その他畜産の振興
  • 競輪:機械工業の振興
  • オートレース:機械工業の振興
  • ボートレース(競艇):海事に関する事業の振興
  • 宝くじ:高齢化少子化対策、防災対策、公園整備、教育及び社会福祉施設の建設改修

万が一公営ギャンブルで負けても、自分の投じた金額が世の中のためになっている、と考えればちょっとだけ気持ちが救われますね。

「公営ギャンブル離れ」の情報は本当か?

近年は「公営ギャンブル離れ」が進んでいるとの情報がチラホラ聞こえます。その理由として挙げられるのは、還元率の悪さや、オンラインカジノなど手軽なオンラインギャンブルの登場などです。

しかし結論から言えば、公営ギャンブル離れが進んでいるという事実はありません。その根拠として、2019年の各公営ギャンブルの売上金を前年比とともに一覧にして紹介します。

種目 売上金 前年比
競馬 3兆5,828億円 +6%
競輪 6,605億円 +1%
オートレース 739億円 +5%
ボートレース(競艇) 1兆5,342億円 +12%
宝くじ 7931億円 +0.8%

いずれも前年比でプラスの実績となっています。5年単位、10年単位の長いスパンで見ても、売上金が大きく落ち込んでいるという事業は特にありません。

レジャー白書2020

引用元:2019年の余暇関連産業・市場の動向|レジャー白書2020

日本生産性本部が発行している『レジャー白書2020』を見ても、ギャンブルの市場規模(売上金)が拡大していることが分かります。

なお、パチンコは20.7兆円から20兆円へと下落(前年比3%の減少)となっているものの、1人当たりの年間平均費用が10万3400円となり、8万1800円だった前年よりも大幅に上昇。ライトなプレイヤーが去っていき、コアなプレイヤーがヘビーユーザーへと成長したことが伺えます。

一方でオンラインカジノやブックメーカーも日本人にとっては当たり前となってきている中で、今後急速に「公営ギャンブル離れ」が加速していくということは十分に考えられることです。

関連⇒一番当たりやすいギャンブルは何?勝てる確率の高いランキング

還元率とは?

還元率とは賭けたお金に対して、どれくらいの割合で戻ってくるかの数値です。例えば1万円の掛け金に対して、8,000円戻ってくると、還元率は80%です。

この還元率が高いほど、ギャンブルで勝ちやすくなります。反対に還元率が低いとギャンブルで負ける確率が高くなるので、この数値はギャンブルを選ぶ1つの基準として考えておくと良いでしょう。

公営ギャンブルを種類ごとに紹介

ギャンブル名 還元率
競馬 70~80%
競輪 75%
競艇 75%
オートレース 70%
宝くじ 45~46%
パチンコ・パチスロ 80%

公営ギャンブルの種類一覧(競馬、競輪、競艇、オートレース、宝くじ、パチンコ・パチスロ)

ここまで公営ギャンブルを一覧にして紹介しましたが、ここからは、種類ごとに簡単に紹介していきたいと思います。

公営ギャンブル①【競馬】還元率70~80%

競馬

競馬は正式に「公営ギャンブル」として認められている種目の中では、最も人気度及び売上金が高いギャンブルです。基本的に中央競馬は毎週、地方競馬は毎日レースが開催されています。

最近はインターネットで馬券を購入できるようになったことから、競馬場に足を運ばなくても競馬を楽しめるようになっています。しかし注目度の高いレースでは、入場規制がかけられるほど観客が殺到するなんていうことも珍しくありません。

還元率は下限値が70%と定められています。根拠は競馬法の第8条です。しかし実際には、賭け方に応じて以下の通りの還元率となっています。

競馬投票法ごとの払戻率について

参考⇒競馬ができるオンラインカジノ!競馬ゲームの種類とおすすめカジノ

公営ギャンブル②【競輪】還元率75%

競輪

競輪は日本のプロスポーツの中では、最もプロプレイヤー人口が多い公営ギャンブルと言われています。そのプロ選手たちが毎日、日本全国の各会場でレースを繰り広げています。

競輪は自然環境など外的要因を受けづらいため、比較的実力通りの結果になりやすい競技です。そのためギャンブル初心者でも、オッズの低い賭け方で車券を購入していけば、比較的高い確率で賭けに勝利することができます。

普通の車券購入だけではなく、一撃12億円という超高配当が狙える「Dokanto!」という車券もおすすめ。

Dokanto!参考⇒Dokanto!(ドカント)

還元率は自転車競技法12条では下限70%と定められているものの、現状は経済産業大臣の定めにより75%と規定されています。

>【公式】KEIRIN.JP

公営ギャンブル③【オートレース】還元率70%

オートレース

オートレースはモーターバイクを使って行われる公営ギャンブルです。日本全国5か所(川口・伊勢崎・浜松・山陽・飯塚)にレース場があり、基本的には毎日レースが開催されています。

なかなか直接レース場に足を運べないという方でも、ネット投票が可能です。

オートレースのネット投票

>【公式】オートレース

オートレースもマニアのファンは多いものの、他の公営ギャンブルと比較すると圧倒的に規模が小さく、将来的な存続もやや疑問視されている部分があります。特に還元率の下限が75%から70%に下方修正されたことは、オートレースの運営の苦しさを伺わせますね。

フィジカル的な要素よりもスキルや知能が重視されることもあって、超高齢のレーサーがいるのも特徴。

高齢のレーサー

引用元:オートレース|青山文敏選手プロフィール

こちらの青山文敏さんは63歳。こういったプレイヤーが勝利する興奮は、他の公営ギャンブルではなかなか味わうことができません。

公営ギャンブル④【ボートレース(競艇)】還元率75%

競艇

ボートレースは公営ギャンブルの中で唯一、水面でレースが行われる種目です。競走に利用される水面は川、湖、海などがあります。

全国24か所にレース場があり、年中無休でレースが開催されています。特に大みそかに全国20会場でレースが開催されることが魅力。舟券の購入はインターネットでも可能、なおかつレースの模様はインターネット中継で見られるため、いつでもどこでもボートレースを楽しむことができます。

ボートレースは1回のレースで6艇しか参加しません。

ボートレースのルール

そのため、他の公営ギャンブルレースと比べても的中率が高いのが特徴です。還元率はモーターボート競走法15条により、下限75%と定められています。

>【公式】ボートレース

公営ギャンブル⑤【宝くじ】還元率45~46%台

宝くじ

宝くじは最も敷居が低い公営ギャンブルと言えるでしょう。都心部ならば基本的に徒歩圏内に宝くじ売り場が点在しており、チャンスには困らないはずです。

ただし還元率の上限は50%と規定されており、実際は45~46%台ということがほとんど。「宝くじは夢を買うもの」と言われている通り、億単位の賞金を夢見て購入したはいいものの、実際は300円、良くても1万円くらいの配当しか当たりません。

勝ちやすいギャンブルはほかにいくらでもありますので、わざわざ宝くじで種銭を捨てに行く必要はないのかな、と個人的に考えています。

参考⇒当たる確率の高い宝くじ!スクラッチ宝くじはおすすめ

>【公式】宝くじ

準公営ギャンブル【パチンコ・パチスロ】還元率80%

パチンコ パチスロ

準公営ギャンブルであるパチンコとパチスロはともに、余暇産業の市場規模の実に3割を占めているという巨大な産業です。

余暇産業の市場規模

ヘビーなプレイヤーも非常に多いです。

2007年ごろまでのいわゆる「4号機時代」はパチンコの黄金期とも呼ばれ、次々に勝利者を生み出してきました。しかし近年は出玉規制などの影響により、徐々に勝ちにくいギャンブルとなってきています。

それでも市場規模が衰えないのは、勝ちやすさのほかに圧倒的なエンターテインメント性があるからに他ならないでしょう。

パチンコ・パチスロともに還元率はおよそ80%程度と言われています。しかし台の見極めさえできれば、十分に100%を超える還元率でプレイすることも可能です。

還元率が一番高いおすすめ公営ギャンブル

続いて、還元率が一番高いおすすめの公営ギャンブルを紹介します。還元率の高さだけで見れば、最も高いのはパチンコ・パチスロです。しかしなかなか止められないゲーム性や店舗内の騒音の激しさなど、プレイヤーにとって大きなデメリットとなる側面も色々とあります。

そこでおすすめしたいのが競馬です。競馬の還元率は70%であるものの、単勝・複勝など一部の賭け方については80%に設定されており、パチンコ・パチスロにも引けを取りません。

競馬のオッズ

競馬は最も人気度の高い公営ギャンブルのため情報も非常に多く、自分が馬券を購入する際にも参考になるでしょう。また中央競馬ならば1レースあたりの出走数も非常に多いため、一番人気の馬の単勝オッズもかなり高く設定されることもあります。

さらに馬のコンディション次第では、ジョッキーの実力通りになるとは限らないのも特徴。特に2012年8月4日の「2回新潟7日5Rメイクデビュー新潟(新馬)」のレースでは、全組み合わせ4080通りのうち、3850番人気の3連単の組み合わせが的中したこともありました。

払い戻し倍率は29万8329.5倍。宝くじよりもよっぽど夢は大きいですね。

公営ギャンブルで稼いだ利益にかかる税金

公営ギャンブルにかかる税金(納税について)

最後に、公営ギャンブルと税金の関係について解説します。公営ギャンブル自体は違法性なく楽しめますが、納めるべき税金を納めていなければ、立派な脱税となり犯罪です。

宝くじは公営ギャンブルで唯一の非課税

宝くじは公営ギャンブルで唯一の非課税です。あまりないとは思いますが、宝くじで高額賞金が的中した場合ですね。自分がその当選金を受け取る限りにおいては、1円たりともその当選金に対しての税金を支払う必要はありません。

その理由としては、実は購入時点ですでに税金が徴収されているためです。当選金に対しても課税してしまうと、二重課税になってしまいますからね。

なお、当選金の一部を家族や友人に譲渡するといったような場合は、贈与税の対象となります。

ギャンブルの勝利金は「一時所得」の課税対象

基本的にギャンブルからの勝利金は「一時所得」として所得税の課税対象です。一時所得は「総収入金額―総支出金額―50万円」という式で計算されます。つまり合計で50万円以上勝利した場合には、課税されるということですね。

ただし注意したいのが、「はずれ馬券は総支出額として算入できない」ということです。例えばあなたの1年間の競馬での結果が以下のようになったとしましょう。

  • 1年間の払い戻し金額:80万円
  • 外れ馬券購入金額:30万円
  • 的中馬券購入金額:10万円

この際、一時所得=80万円―(30万円+10万円)-50万円と計算して、結果一時所得はマイナスだから税金を納める必要はないと考えるのはNG。総支出金額に算入できるのは的中馬券の購入額のみなので、正しい計算は

一時所得=80万円-10万円―50万円=20万円

となります。つまり20万円の一時所得に対してかかる税率で所得税を納めなければならないということです。

参考⇒オンラインカジノの税金計算方法!税金はいくら払うの?

競馬などギャンブルで生計を立てている場合は「事業所得」「雑所得」と見なされる可能性も

国税庁のHPにおいては競馬や競輪のギャンブルの一時所得について以下の記載があります。

国税庁の一時所得についての記載

競馬や競輪の払戻金(営利を目的とする継続的行為から生じたものを除きます。)

引用元:国税庁|No.1490 一時所得

注目したいのは「営利を目的とする継続的行為から生じたものを除きます。」という文章です。

これが意味するのは、ギャンブルで継続的に収益を得ている場合は、「一時所得」ではなく、別の所得として見なし、別の課税が行われるということです。

具体的には以下のような課税体系となります。

  • ギャンブルで継続的に収益を稼いでいる場合:雑所得
  • ギャンブルを事業的規模でプレイし、ギャンブルからの収益で生計を立てている場合:事業所得

課税される方法により、それぞれメリットやデメリットがあります。

月に1回くらいのペースであれば「一時所得」と考えてOKですが、それより頻繁な場合には、「雑所得」や「事業所得」と見なされる可能性もあります。ただし、具体的な線引きはないため、事情を説明して税理士や税務署に相談してみることをおすすめします。

会場で換金していれば税務署にバレない!?

公営ギャンブルで稼いだお金は税務署にバレないから、納税しなくてもOKという話を耳にすることがあります。もちろん法律的にはNGですが、理論的には間違っていません。しかしそれは、実際にレース場へ足を運び、会場で換金した場合です。

このケースでは通帳に足跡がつかないため、隠そうと思えば隠し通すことができます。パチンコやパチスロも同様に会場で換金する形をとるため、バレにくいでしょう。

しかしインターネットで投票券を購入した場合、勝利金は銀行口座に換金する形となっているため、調査されれば必ずバレます。隠そうとするのにも色々コストがかかってきますので、変なことはせず、稼いだらしっかりと納税することを心がけておきましょう。

参考⇒オンラインカジノの税金と節税対策!脱税はバレるので注意

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