ギャンブルの還元率比較!還元率の根拠で納得

ギャンブルの還元率比較!還元率の根拠で納得

🔰初心者ガイド
> 始め方 > 登録方法 > 仕組み
> 違法性 > 入金方法 > 出金方法

「どのギャンブルが最も稼ぎやすいのか?」

ギャンブラーならば誰もが気にするところでしょう。実際には運の要素が大きいですが、還元率という数値を見れば、どのギャンブルが稼ぎやすいのか、客観的に比較することができます。

この記事では、オンラインカジノ歴5年の私が、世の中の様々なギャンブルの還元率について、根拠も元にして徹底的に比較していきます。

> 【暴露】ギャンブルの還元率のカラクリ!還元率に騙されるな

ギャンブルの売上の中身は?ギャンブルの還元率・控除率について

ギャンブルの売上は、ギャンブラーたちがそのギャンブルに投じた金額の合計です。その売上のうち、還元率分がプレイヤー、控除率分が運営元の取り分となります。

還元率分がプレイヤーの利益

還元率が65%のギャンブルがあるとしましょう。この場合、賭け金額の総額のうち、65%分がプレイヤーへと還元率されます。

賭け金額の総額が1億円だったとすれば、払い戻されるのは6500万円分です。

公営ギャンブルの還元率には根拠となる法律がある

賭博が認められていない日本でも、公営ギャンブルを楽しむことは法的に認められています。

公営ギャンブルとは、

  • 宝くじ
  • オートレース
  • 競輪
  • ボートレース
  • 競馬

です。公営ギャンブの還元率は、すべて法律に根拠があります。それぞれの公営ギャンブルの根拠法は、以下の通りです。

公営ギャンブル 根拠法
宝くじ 当せん金付証票
オートレース 小型自転車競走法
競輪 自転車競技法
ボートレース モーターボート競走法
競馬 競馬法

具体的に還元率を何%にするかは、根拠法を元にして、それぞれ所管の行政庁が、さらに細かく独自に定めています。

参考⇒ギャンブルの種類一覧!還元率・簡単なルール

定められた還元率に応じてオッズが調整される

公営ギャンブルにおいては、定められた還元率に応じて、オッズが調整されます。競馬において、人気の集中する馬のオッズは下がり、逆に人気がない馬のオッズが上がるのは、そのためです。

控除率分が胴元の利益

賭け金額の総額から、還元率分を引いた残りの部分が控除率です。この控除率は、すべて胴元の取り分となります。

胴元から多数の関係機関へ再分配される

公営ギャンブルの開催には、様々な主体が関与しています。胴元が得た取り分は、各関係機関へとさらに細分化して、分配されていくこととなります。

例えば、総額1億円の賭けが行われ、控除率が30%だったとします。すると、胴元の取り分は3000万円です。この3000万円がさらに、関係機関A、関係機関B、関係機関C…へと分配されていくというイメージです。

売上が増えれば必ず胴元が儲かる

「ギャンブルは必ず胴元が儲かる」と言われていますが、それは間違いではありません。売上が増えれば増えるほど、つまり賭け金額が大きくなれば大きくなるほど、比例して胴元の取り分が大きくなるためです。例えば、控除率が30%の場合をイメージしましょう。

賭け総額 胴元の取り分
1000万円 300万円
2000万円 600万円
5000万円 1500万円
1億円 3000万円

このように、ギャンブルでは売上が増えれば、それに応じて胴元が必ず儲かる仕組みとなっています。

【関連】⇒オンラインカジノで儲かるゲームと儲からない損するゲーム

【稼げるギャンブルNo1】オンラインカジノの還元率は約95%

近年注目度が高まっているギャンブルが、オンラインカジノやブックメーカーです。還元率は、どうなっているのでしょうか。

オンラインカジノの還元率は約95%

オンラインカジノやブックメーカーの還元率は、95%と言われています。ここまで紹介してきたどのギャンブルをも大きく上回る還元率です。

オンラインカジノの還元率の根拠

還元率を公開しているいくつかのサイトを紹介します。

ジパングカジノ 96.54%
ジャックポットシティカジノ 95.21%
32redカジノ 97.85%

ジパングカジノはサイト内で還元率を公開、ジャックポットシティと32redカジノは、第三者機関であるeCGORAのページから、その還元率を確認することができます。

いずれも、95%以上の高い還元率となっていることがお分かりいただけるでしょう。

オンラインカジノ・ブックメーカーの控除率(約5%)分は誰の手に?

他の公営ギャンブルと比較すると、わずかに感じられるオンラインカジノの控除率ですが、具体的にどんな機関に分配されているのでしょうか。

【関連】⇒オンカジで稼ぐ!稼ぎやすい理由は還元率

オンラインカジノ・ブックメーカー運営会社

当然、利益の大部分は、オンラインカジノやブックメーカーの運営会社の懐に入ります。わずかな控除率でも問題ないのは、店舗型のギャンブルと違い、余計な経費がほとんど発生しないためです。

ライセンス審査国

オンラインカジノとブックメーカーは、その運営にあたり、ライセンスの取得をする必要があります。そのライセンスの審査料や維持費を、ライセンス審査国へと支払います。

運営法人所在国

利益を上げている法人は、所在国において法人税など、各種税金を支払います。

スポンサード企業

オンラインカジノやブックメーカーの中には、特定の企業やチーム、大会などのスポンサーを務めていることがあります。例えば、188betはF1のスポンサー、10betはサッカーセリエAの強豪ユベントスのスポンサーです。

売上の中から、そのスポンサー料も支払っています。

【関連】⇒還元率で稼ぐ!カジノゲームの高還元率ランキング

宝くじの還元率と控除率の分配先・割合

宝くじの還元率について、詳しく解説していきます。

宝くじの還元率は約45%

宝くじの還元率は、毎年およそ45%程度で推移しています。平成30年度は、販売実績額8046億円のうち、3745億円が当せん者に払い戻されました。

還元率にすると、46.5%となります。

宝くじの還元率の根拠

当せん金付証票法第5条に、宝くじの還元率について具体的に定められています。

当せん金付証票の当せん金品の金額又は価格の総額は、その発売総額の五割に相当する額(加算型当せん金付証票にあつては、その額に加算金(第二条第二項の加算金をいう。以下同じ。)の額を加えた額)をこえてはならない。

引用元:当せん金付証票法第5条

宝くじは、法律により50%以上の還元率となることは禁じられています。そのため、毎年多少の前後はあれど、還元率は45%程度で推移しているのです。

日本の宝くじは諸外国と比較して低還元率

宝くじは日本において最も稼ぎにくい公営ギャンブルです。さらに世界各国と比較しても、日本の宝くじは稼ぎにくいという特徴があります。

世界各国と日本の宝くじの還元率を比較してみましょう。

還元率
アメリカ 45.5%
ドイツ 50.7%
カナダ 47~48%
イタリア 49.8%
中国 52%
スペイン 60.5%
フランス 63.1%
ギリシャ 62.3%
スウェーデン 55.4%

参照:https://www.soumu.go.jp/main_content/000084190.pdf

日本よりも還元率が低いのは、アメリカだけです。他国は概ね50%を超える還元率となっています。もちろん、当せん金への課税の有無や宝くじの種類によっても、実際の還元率は変動しますが、日本の宝くじが世界的に見ても、稼ぎにくいということが分かるでしょう。

宝くじの控除率(約55%)分は誰の手に?

平成30年度の宝くじの収益金8046億円は、以下のように分配されたことが報告されています。

割合 金額 使い道
38.2% 3071億円 公共事業費等
1.3% 103億円 社会貢献事業費
14.0% 1127億円 印刷経費、売りさばき手数料など
46.5% 3745億円 当せん者への払い戻し

参照:https://www.takarakuji-official.jp/about/proceeds/top.html

では、それぞれ具体的に誰の手に渡るのか、詳しく見ていきましょう。

総務省

宝くじを管轄する行政庁は総務省です。発売元となる地方自治体が、総務省に発売の申請をし、総務省がそれを許可することで、宝くじの発売は可能になります。

直接、総務省の帰属となるお金はありません。しかし、宝くじの事務を受託しているみずほ銀行が、元総務省職員が多数在籍する関係機関に、外注や再委託をしています。具体的に、宝くじの関係機関とは、財団法人日本協会や財団法人自治総合センターなどです。そのため、間接的に総務省にもお金が流れていると考えられるでしょう。

宝くじを発売する自治体

宝くじの発売主体は、総務省から発売許可を得た47都道府県及び20の政令指定都市です。

自治体は、宝くじの収益金を各種公共事業の資金として利用します。平成30年度は、以下のような使途で利用されました。

  • こども医療費助成(千葉市)
  • 認可保育園施設等事業費助成(神奈川県)
  • 名古屋城の整備(名古屋市)

一般市町村

都道府県は、政令指定都市以外の市町村にも宝くじの収益金の一部を助成しています。そして、各市町村において、災害対策や道路整備等、様々な使途で利用されています。

みずほ銀行

みずほ銀行は、宝くじの発売事務を受託しています。そのうち大部分は、外注や再委託を行い、残った分を自社の利益として、人件費等の使途で活用されます。

参考⇒自宅でできるギャンブル【12選】

オートレースの還元率と控除率の分配先

オートレースの還元率について、詳しく解説します。

オートレースの還元率は70%

オートレースの還元率は、約70%です。合計1億円の車券購入があれば、そのうち7000万円分が当せん者に払い戻されます。

オートレースの還元率の根拠

オートレースの還元率は小型自転車競走法第16条に、根拠があります。

第十六条 小型自動車競走施行者は、勝車投票法の種類ごとに、勝車投票の的中者に対し、その小型自動車競走についての勝車投票券の売上金(勝車投票券の発売金額から第十八条第五項の規定により返還すべき金額を差し引いたもの。以下同じ。)の額に百分の七十以上経済産業大臣が定める率以下の範囲内で小型自動車競走施行者が定める率を乗じて得た額に相当する金額(重勝式勝車投票法において次条第一項又は第二項の加算金がある場合にあつては、これに当該加算金を加えた金額。以下「払戻対象総額」という。)を当該勝車に対する各勝車投票券に按分して払戻金として交付する。

(中略)

5 前各項の規定により勝車投票の的中者又は勝車投票券を購入した者に交付すべき金額の算出方法及びその交付については、経済産業省令で定める。

引用元:小型自転車競走法第16条

要約すれば、還元率は70%以上、具体的な金額は経済産業省令で定めるということです。

平成24年にオートレースの還元率は5%低下

オートレースの還元率は、平成24年までは75%でしたが、改正により70%へと引き下げられました。

それは、慢性的にオートレースの車券購入額が減少していたことが原因です。

平成19年 1092億円
平成20年 1049億円
平成21年 973億円
平成22年 861億円
平成23年 844億円
平成24年 756億円

参照:https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/seizo_sangyo/sharyo_kyogi/pdf/010_01_00.pdf

ちなみに、その後も売上額は減少しましたが、平成26年以降は650~680億円程度で推移しています。平成29年は660億円でした。売上は低迷していますが、現在の還元率は法律の下限にあたるため、これ以上オートレースの還元率が下がる心配はありません。

オートレースの控除率(30%)分は誰の手に?

オートレースの還元率は70%、つまり控除率は30%です。では、その控除率分は誰の手に渡るのでしょうか。

経済産業省

オートレースを管轄する行政庁は、経済産業省です。実際には運営を始めとして、オートレース開催に関する様々な業務は、関係機関に委託されています。

委託先は独占企業のため、競争が発生しません。そのため、契約金額が高くなるということが、オートレース事業の大きな特徴です。

レースを開催する自治体

オートレースを開催しているのは、以下の5つの都市です。

  • 埼玉県川口市
  • 群馬県伊勢崎市
  • 静岡県浜松市
  • 山口県山陽小野田市
  • 福岡県飯塚市

売上から、様々な経費を差し引いた残りが、この5都市の利益となります。

管理監視団体(公益財団法人JKA)

オートレースの管轄は経済産業省ですが、実際にオートレース事業の運営を行うのは、公益財団法人JKAです。公益財団法人JKAは、開催自治体から売上金の2.2%の交付金を受けています。

オートレース関係団体

オートレース関係団体には、以下のような団体があります。

  • (一財)オートレース振興協会
  • (一財)東日本小型自動車競走会
  • (一財)西日本小型自動車競走会
  • 全国小型自動車競走実施法人協議会
  • (一財)全国小型自動車競走選手共済会
  • 全国小型自動車競走施行者協議会
  • (一社)全日本オートレース選手会
  • (一財)日本オートスポーツセンター

具体的な取り分の比率は明かされていませんが、これらの団体にも開催自治体から資金が渡っていることとなります。

競輪の還元率と控除率の分配先

競輪の還元率について、詳しく解説します。

競輪の還元率は75%

競輪の還元率は75%です。合計1億円分車券の購入がなされれば、そのうち7500万円は当せん者に払い戻されることとなります。

競輪の還元率の根拠

競輪の還元率は、自転車競技法第12条に定めがあります。

十二条 競輪施行者は、勝者投票法の種類ごとに、勝者投票の的中者に対し、その競走についての車券の売上金(車券の発売金額から、第十四条第六項の規定により返還すべき金額を差し引いたもの。以下同じ。)の額に百分の七十以上経済産業大臣が定める率以下の範囲内で競輪施行者が定める率を乗じて得た額に相当する金額(重勝式勝者投票法において次条第一項又は第二項の加算金がある場合にあつては、これに当該加算金を加えた金額。以下「払戻対象総額」という。)を、当該勝者に対する各車券に按分して払戻金として交付する。

(中略)

5 第一項又は前項の規定により交付すべき金額の算出方法及びその交付については、経済産業省令で定める。

引用元:自転車競技法第12条

要約すると、競輪の還元率は70%以上で、具体的には経済産業省令により定めるというものです。

実際には経済産業省のHPにおいて、競輪の還元率が75%とすることを定めています。(参考:https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/keirin_autorace/pdf/keirin_unei.pdf

競輪の控除率(25%)分は誰の手に?

競輪の売上のうち、25%が誰の取り分になるのか、解説します。

経済産業省

競輪の管轄は、オートレースと同じく経済産業省です。実際の運営は、公益財団法人JKAに任せているので、経済産業省はリスクを負わずに利益を出すことができます。

また、競輪事業はJKAの独占事業にあたるため、競争が発生せず、契約金も高くなります。

レースを開催する自治体

競輪の主催者は、各地方自治体です。売上金額から所定の経費を差し引いた利益を一般会計に計上し、様々な公共事業を使途にして利用します。例えば栃木県宇都宮市では、

  • 高齢者外出支援事業
  • 放課後子ども対策事業
  • 太陽光発電システム設置促進事業

などに使われています。

競輪振興法人・競技実施法人(公益財団法人JKA)

競輪の実際の運営を担っているのは、公益財団法人JKAです。レースを開催する自治体からは、売上の約1.9%を交付金として支払われます。そして、JKAは医療機器の振興や地域の機械産業の振興、児童福祉、国際交流の増進といった様々な事業への補助を行っています。

競輪関係団体

競輪事業には、以下のような関係団体が関わっています。

  • サイクルテレホン事務センター
  • (一財)自転車産業振興協会
  • (公財)車両競技公益資金記念財団
  • (株)車両スポーツ映像
  • (公社)全国競輪施行者協議会
  • (一社)日本競輪選手会
  • (一財)全国競輪選手共済会
  • (一財)日本サイクルスポーツセンター
  • (公財)日本自転車競技連盟
  • (一財)日本自転車普及協会

このうち多くが、経済産業省の職員の天下り先です。

ボートレースの還元率と控除率の分配先

ボートレースの還元率について、詳しく解説します。

ボートレースの還元率は75%

ボートレースの還元率は75%です。100万円分の舟券が購入されれば、そのうち75万円分が当せん者に払い戻されるという仕組みです。

ボートレースの還元率の根拠

ボートレースの還元率については、モーターボート競走法第15条に定めがあります。

十五条 施行者は、勝舟投票法の種類ごとに、勝舟投票の的中者に対し、その競走についての舟券の売上金(舟券の発売金額から第18条の規定により返還すべき金額を差し引いたもの。以下同じ。)の額の100分の75以上国土交通大臣が定める率以下の範囲内で施行者が定める率に相当する金額を当該勝舟に対する各舟券に按分して払戻金として交付しなければならない。

(中略)

4 第1項又は前項の規定により勝舟投票の的中者又は舟券を購入した者に交付すべき金額の算出方法及びその交付については、国土交通省令で定める。

引用元:モーターボート競走法第15条

要約すると、ボートレースの還元率は最低でも75%以上に設定しなければならず、具体的な数値は国土交通省令にて定めるということです。

国土交通省では、ボートレースの還元率について、以下のように定めています。

競走の売上金のうち、その約 75%は、施行者から舟券的中者へ払い戻される

参考:http://www.mlit.go.jp/common/001097279.pdf

ボートレースの控除率(25%)分は誰の手に?

ボートレースの控除率分は、具体的にどのように分配されているのでしょうか。

国土交通省

ボートレースを管轄する行政庁は、国土交通省です。国土交通省は監督する立場にすぎず、実際の運営は一般財団法人日本モーターボート競走会に任せています。

そのため、国土交通省はリスクなく利益を上げることができるシステムとなっています。

レースを開催する自治体

ボートレースを開催する自治体は、控除率の25%のうち、2.6%を公益財団法人日本財団に、1.0%を地方公共団体金融機構に、1.3%を日本モーターボート競走会へ納付します。

そして、残った20%から売り上げを差し引いた分が、自治体の収益となり、教育費や土木費など、各種公共事業に使われるのです。

公益財団法人日本財団

公益財団法人日本財団は、舟券の売上金の2.6%の納付を受けます。平成29年におけるボートレースの売り上げは、1兆2378億円でしたので、じつに321億円が日本財団に支払われたということです。

日本財団はこの資金を元に、様々な公共事業への支援を行っています。

地方公共団体金融機構

地方公共団体金融機構は、舟券の売り上げの1.0%を納付されます。その金額は、100億円以上です。地方公共団体金融機構は、この利益を元にして、地方公共団体への貸付金利の引き下げを行います。

間接的には地方公共団体の利益になると言えるでしょう。

一般財団法人日本モーターボート競走会

実際のボートレースの運営は、一般財団法人日本モーターボート競走会が担っています。そして、競争に関する事務委託費として、実施者から1.3%分の納付を受けます。

つまり、日本モーターボート競走会も、リスクなく利益が上げられるシステムになっているのです。

競馬の還元率と控除率の分配先

競馬の還元率について、詳しく解説します。

競馬の還元率は70~80%

競馬の還元率は、70~80%と幅があります。それは、賭け方ごとに異なる還元率となっているためです。具体的に、賭け方ごとに還元率は以下のように異なります。

賭け方 還元率
単勝 80%
複勝 80%
枠連 77.50%
馬連 77.50%
ワイド 77.50%
馬単 75%
3連複 75%
3連単 72.50%
WIN5 70.00%

競馬の還元率の根拠

競馬の還元率については、競馬法の第8条に記載があります。

第八条 本中央競馬会は、勝馬投票法の種類ごとに、勝馬投票の的中者に対し、その競走についての勝馬投票券の売得金(勝馬投票券の発売金額から第十二条の規定により返還すべき金額を控除したもの。以下同じ。)の額に百分の七十以上農林水産大臣が定める率以下の範囲内で日本中央競馬会が定める率を乗じて得た額に相当する金額(重勝式勝馬投票法において次条第一項又は第三項の加算金がある場合にあつては、これに当該加算金を加えた金額。以下「払戻対象総額」という。)を、当該勝馬に対する各勝馬投票券に按分して払戻金として交付する。

(中略)

4 第一項又は前項の規定により交付すべき金額の算出方法及びその交付については、農林水産省令で定める

引用元:競馬法の第8条

要約すると、競馬の還元率は70%以上の割合で、農林水産省令により定めるということです。

そして、上述のように、賭け方ごとに70~80%の還元率が定められています。

日本の競馬は世界と比較して低還元率

日本の競馬は、世界と比較すると「勝ちにくい」という特徴があります。いくつか諸外国の競馬の還元率を見てみましょう。

還元率
アメリカ 79%
ドイツ 76%
イギリス 77%
フランス 85%

単勝と複勝だけで見れば、80%の還元率となるので、諸外国よりも優位な数値になりますが、全体的に見てみると、日本はやや低めの還元率と言わざるを得ません。

競馬の控除率(20~30%)分は誰の手に?

競馬の控除率分は、どのように分配されているのでしょうか。

農林水産省

競馬を管轄する行政庁は、農林水産省です。農林水産省は、馬券の売り上げの10%を国庫納付金という形で徴収し、利益を上げています。さらに、JRAが年度で利益を上げていた場合には、その2分の1をさらに国庫納付金として徴収します。

日本中央競馬会(JRA)

中央競馬を運営する団体が、日本中央競馬会です。中央競馬会は、馬券の売り上げから国庫納付金や必要経費を差し引いた残りの分を利益として確保します。

地方競馬全国協会(NAR)

地方競馬を運営する団体が、地方競馬全国協会です。地方競馬全国協会は、競馬を主催する各地方公共団体から、売上の一部を交付金として徴収し、利益を上げています。

競馬関連団体

競馬には、様々な関連団体が存在します。ほとんどすべてが、農林水産省の天下り先です。具体的には以下のような団体が存在し、それぞれ売上の一部の支払いを受け、利益を上げています。

  • 公益財団法人競馬保安協会
  • 一般財団法人日本中央競馬弘済会
  • 競馬セキュリティサービス株式会社
  • 一般財団法人グリーンチャンネル

それぞれ競合のいない独占企業です。そのため、価格競争が生じないため、労せず利益を上げることができます。

パチンコ・パチスロの還元率と控除率の分配先

気軽に通いやすいギャンブルとして人気のパチンコやパチスロの還元率は、一体どのくらいなのでしょうか。

パチンコ・パチスロの還元率は約80%

パチンコやパチスロの還元率は約80%と言われています。合計で100万円投入されたら、そのうち80万円は、利用者に払い戻される計算になります。

パチンコ・パチスロの還元率の根拠

パチンコとパチスロは、公営ギャンブルではありません。そのため、上記で紹介してきたギャンブルとは異なり、根拠法はありません。

一般的なユーザーの肌感覚として、80%程度と捉えられているようです。実際の還元率は、どの台を選ぶのか、どの店舗を選ぶのかによっても、大きく異なってきます。

パチンコ・パチスロの控除率(約20%)分は誰の手に?

パチンコやパチスロで利用者に還元されない分は、当然店舗の利益となります。しかし、それ以外にもいくつか利益を受ける団体があると言われています。

関連⇒ビデオスロットの仕組み!パチスロとの違いも解説

警察庁

パチンコ・パチスロの管轄は警察庁です。警察庁は、全日本遊戯事業協同組合連合会(全日遊連)というパチンコホール組合の連合を統括しています。

各パチンコホールは、必ず全日遊連に所属しなければならず、利益の中から一部を組合会費として支払う構造です。よって、警察庁は特に運営に関わることなく、利益を上げられるようになっています。

パチンコ関連団体

パチンコには関連団体が多数存在します。具体的には、

  • 日本遊戯機工業組合
  • 遊戯機自動補給装置工業組合
  • 一般社団法人日本遊戯関連事業協会

などです。ほかにも多数存在します。それぞれ、パチンコやパチスロ事業の一部に関わっており、それらを独占的に取り扱うことで、競争をせずに利益を上げているという業界構図です。

まとめ

この記事では、様々なギャンブルの還元率について、根拠も込みで詳しく解説をしました。還元率の仕組みを知ることは非常に重要です。しっかりと知っていれば、宝くじのようにプレイヤーにとって分が悪すぎるギャンブルには手出しをしないで済むでしょう。

還元率という観点で見れば、オンラインカジノやブックメーカーは圧倒的な高さです。少しでもギャンブルで稼いでみたいと考えている方は、オンラインカジノやブックメーカーに登録してみましょう。

 

🔰初心者ガイド
> 始め方 > 登録方法 > 仕組み
> 違法性 > 入金方法 > 出金方法

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です